去年の暮れから気になっていたのが、日本人が政治に興味がなくなり、表層的な関心ごとに吐出している点だ。しかし、戦前までの日本人の国民性はそこまで政治などに無関心だったのだろうか。選挙の時などメディアは選挙特番を組んで放送しているが、実際投票率を見るとそれほどでもない。いつから、この様な状況になってしまったのか。そのことが気になっていた。
思いつくいくつかの仮説
実際、現状の様な状態になったいくつかの仮説が立てられると思う。
- もともとの日本の国民があまり難しいことに対して関心がない。
- いつかの時点で考え方が変えられた
考えられるのは、この二つくらいではないだろうか、もともとそうだったのか、それとも誰かに変えられたのか、という点だ。
日本はもとももと士農工商と言われる様に、武士と農民、職人、商人に分けられて来た。その中でも農民は人数が多いと思われる。そして、戦国時代など戦争を行なっていたのは武士で農民はその土地に住み、頭首が変わっているのを見ていた様なものだ。
つまり、日本をめまぐるしく動かしていたのは武士で、その他は次の頭首は誰になるんだろうと見守っていただけなのだ。もしかしたら、大半の日本人が昔から政（まつりごと）に関してそれほど興味を持っていなかったのでと言える。フランス革命は庶民から生まれた革命であるが、日本には庶民から生まれた革命などない。
では、もう一つの仮説はどうだろう。どこかのタイミングで国民の考え方が大きく変わった点について。一体どの時点で考えが変わったのか。それは、日本の歴史の中で大きな転換期を迎えた太平洋戦争後にあるのではないかと思う。
敗戦後、それまでは日本は日本として独自の政を運用したと言える。江戸時代の鎖国により日本は独自の文化は発展し、黒船により開国されたが、明治政府ではまだ日本として存続していた。その後、戦争に負けてしまうことで他国のアメリカに占領される。これによって、日本の価値観は大きく変わったのではと思う。
GHQと広告代理店
では、戦後の日本はどの様に変わって来たのか。
こちらの苫米地氏の本を読むと戦後アメリカの統治下に天皇の地位と同じ地位であったGHQと日本の広告代理店の関係が書いてある。もともと、GHQ自体は日本の地図上の位置を利用し、大陸に対しての砦と考えている。そのため日本の占領というのは非常に重要視されていた。今の中東の様に、統治はじめた端から反旗を翻す様なことがあっては、アメリカにとって非常に不都合だったと言える。
その重要拠点を活用していくためには力による圧力ではなく、他の方法でそれ以上の傷をつけずに支配する必要があった。そのために考え出されたのがWGIQ（ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム／英語：War Guilt Information Program）だ。これは、日本人にWar Guilt（戦争罪悪感）を植え付けるプログラムだと言える。
このプログラムを進めるために重要な役割を担っていたのは、当時流行り始めていた広告代理店ではないかと言われている。この関係に監視いてはまだまだ調べていく必要性があると感じた。
しかし、戦後の日本でこの様なプログラムが行われていたのは事実で、それが戦後の日本人に影響したのは明らかだろう。さらに、もともと頭首がいて、そのために年貢を備えてきた日本国民をコントロールすることはそれほど難しくなかったのではと思う。
